アメリカの経済指標

FXトレーダーとして一生勝って生きていくにはアメリカの経済指標をしっかり把握しておく必要があります。理由はどの通貨ペアであろうとアメリカの経済指標は大きな影響を与えます、それゆえに基軸通貨と呼ばれているのです。どのような指標があるのか、と重要度を一覧にしてまとめてみました。アメリカの指標はほぼ毎日のようにあります。そのため、すべてを把握する必要まではないです。重要度の高いものに注意しましょう。

失業率（重要度：高）
FOMC（米連邦公開市場委員会）（重要度：高）
建設支出（重要度：低）
ISM製造業景況指数（重要度：中）
ミシガン大学消費者態度指数（重要度：中）
シカゴ購買部協会景気指数（重要度：中）
個人消費支出（重要度：高）
個人所得（重要度：中）
四半期雇用コスト指数（重要度：中）
住宅販売保留指数（重要度：中）
失業保険継続受給者数（重要度：中）
新規失業保険申請件数（重要度：中）
四半期実質国内総生産（GDP）（重要度：高）
耐久財受注（重要度：低）
MBA住宅ローン申請指数（重要度：低）
ADP雇用統計（重要度：高）
サービス部門購買担当者景気指数（重要度：低）
製造業新規受注（重要度：低）
米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長記者会見（重要度：高）
卸売物価指数（重要度：低）
消費者物価指数（重要度：高）
月次財政収支（重要度：低）
ニューヨーク連銀製造業景気指数（重要度：中）
小売売上高（重要度：高）
輸入、輸出物価指数（重要度：中）
設備稼働率（重要度：低）
鉱工業生産（重要度：低）
設備稼働率（重要度：低）
NAHB住宅市場指数（重要度：中）
対米証券投資（重要度：中）
フィラデルフィア連銀製造業景気指数（重要度：中）
リッチモンド連銀製造業指数（重要度：中）

失業率（重要度：高）

FXの相場のなかで影響力が一番大きいかもしれません。月に1回ある発表で全通貨が影響を受けます。

FOMC（米連邦公開市場委員会）（重要度：高）

Federal Open Market Committeeの略称。金融政策の一つである公開市場操作（国債買いオペなどを通じて金融機関の資金需給を調節すること）の方針を決定する委員会で約6週間ごとに年8回、定期的に開催される他、必要に応じて随時開催されます。金融政策の方針を発表するため、この発表によってチャートが大きく動く可能性があります。

建設支出（重要度：低）

アメリカ国内で着工された住宅、商業施設、公共施設の建設に掛かった建設会社の費用を集計した経済統計。商務省が毎月第1営業日に前々月分を発表しています。相場への影響はあまりありません。

ISM製造業景況指数（重要度：中）

Institute for Supply Managementの略で、全米供給管理協会（ISM）が公表しているアメリカの製造業の景況感を示す指数のことをいいます。製造業企業に対して「新規受注、生産、雇用、入荷状況、在庫」といった項目に関するアンケートを実施して、回答結果から指数を算出しています。しかしこの指標で相場が大きく動くことは少ないですが、景況の実感を知ることができます。

ミシガン大学消費者態度指数（重要度：中）

アメリカの消費者マインドを表す経済指標で、ミシガン大学のサーベイ・リサーチセンターが毎月発表し、「ミシガン大学信頼感指数」とも呼ばれています。調査対象人数が少ないので月ごとの振れ幅が大きいのが特徴の指標です。

シカゴ購買部協会景気指数（重要度：中）

シカゴ購買部協会が発表する景気指数（シカゴPMI)であり、シカゴ地区（イリノイ州、アイオワ州、インディアナ州、ミシガン州、ウィスコンシン州）の製造業部門の景況感を示す指標です。50を超える測定値ならば、製造業部門の景気拡大を示し、50を割り込むと景気後退を示します。

個人消費支出（重要度：高）

商務省が公表する米国の家計が消費した財やサービスを集計した経済指標で正式な名称はPersonal Consumption ExpendituresでPCEと略されます。GDPの先行指標として認識されています。この指標はそこそこ相場を動かしてきます。

個人所得（重要度：中）

商務省経済分析局が発表する、米国の個人所得と個人消費について調査した景気関連の経済指標の事です。給与・賃貸収入等の収入から、社会保険料を控除して、「個人が実際に受け取った所得」を意味します。

四半期雇用コスト指数（重要度：中）

賃金・給与と福利厚生費など賃金以外で雇用にかかわる費用を含めた、企業が実際に負担する雇用コストを示した指数。米労働省労働統計局(BLS)が四半期ベースで集計し、計測期間の翌月末前後に発表する指標で、場合によっては相場を動かしてくるので注意です。

住宅販売保留指数（重要度：中）

住宅販売保留指数とは、売買契約が結ばれているものの、最終引き渡しがまだ行われていない物件を集計し、指数化したもの。アメリカでは中古住宅の売買が成約してから最終引き渡しまでに1～2ヶ月のタイムラグが生じるのが通例で、同指数はより注目度の高い中古住宅販売件数の先行指標となっています。

失業保険継続受給者数（重要度：中）

米失業保険継続申請件数は、新規申請後に失業保険の申請を継続している人数を測定する指標で労働省から新規失業保険申請件数とともに発表されます。

新規失業保険申請件数（重要度：中）

失業者が失業保険給付を始めて申請した件数を集計し、季節調整を加え発表します。景気の動向に敏感に反応するといわれており、景気先行指数として考えられています。

四半期実質国内総生産（GDP）（重要度：高）

国内総生産（Gross Domestic Product）とは、米商務省経済分析局が発表するもので、国内で生産されたモノやサービスの総額で、経済の規模をあらわすモノサシとなっております。経済成長率に関するもので相場を大きく動かす可能性があります。

耐久財受注（重要度：低）

国内における企業の耐久財の新規受注額を集計した経済指標の1つ。耐久財とは、自動車や家具、航空機など消費財を指します。

MBA住宅ローン申請指数（重要度：低）

米抵当銀行協会（The Mortgage Bankers Association）が毎週水曜日に発表する個人の住宅ローン申請件数を指数化した指標。固定金利・変動金利・新規購入・ローンの借り換えの調査結果を発表します。

ADP雇用統計（重要度：高）

アメリカの給与計算代行サービス大手のオートマティック・データ・プロセッシング（ADP）社のデータを利用して、全米の非農業部門雇用者数の予測をするために開発された統計です。相場に大きな影響を与えます。

サービス部門購買担当者景気指数（重要度：低）

マークイット社が集計する景気指数で、「PMI」とも呼ばれています。製造業やサービス業の購買担当者を対象に調査をします。

製造業新規受注（重要度：低）

製造業の新規受注額を表した経済指標で、新規受注、出荷、受注残、在庫なども同時に発表されます。製造業の景況感を示す指標といえます。

米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長記者会見（重要度：高）

米連邦準備理事会（FRB）の議長による記者会見で、金利政策に関する何らかの発表があるため、相場に影響を与える可能性はとても大きいです。

卸売物価指数（重要度：低）

労働省が発表する卸売物価指数（生産者物価指数PPI）とは、個人が購入する商品・サービスの売り手側の価格の変動を指数化したものです。発表対象国の物価動向が分かることにより、景況感やインフレ率、消費動向を予測する材料となります。

消費者物価指数（重要度：高）

消費者物価指数（Consumer Price Index）とは、米労働省労働統計局が毎月発表する統計で、消費者が購入するモノやサービスなどの物価の動きを把握するための統計指標です。CPIなどと略されていることが多いですね。

月次財政収支（重要度：低）

財務省から発表される月次財政収支とは、財政歳入から財政支出を引いた額のことです。数値が上昇するとドルが買われやすくなります。

ニューヨーク連銀製造業景気指数（重要度：中）

連邦銀行のひとつであるニューヨーク連邦銀行が発表するニューヨーク地区の製造業の景況感を示す経済指標。今後の景気動向を占う先行指標とされています。

小売売上高（重要度：高）

百貨店やスーパー等の小売・サービス業の月間売上高について、サンプル調査をベースにした景気関連の経済指標です。消費具合がよくわかる指標でそこそこ相場を動かします。

輸入、輸出物価指数（重要度：中）

労働省が毎月発表する輸入物価の統計。輸入物価は、卸売物価を通じて消費者物価に影響を与えるため、注目されている指標です。輸出物価指数は生産者物価指数（Producer price index）の動向を把握するために用いられます。輸出物価指数の上昇は、需要の低下につながるといわれ、数値が上昇すると、ドルは売られやすくなります。